アメリカ大豆輸出協会（USSEC、本部：米国ミズーリ州チェスタフィールド市、日本事務所：東京都港区）は、2021年9月15日（水）～16日（木）の2日間、USSECサステナビリティシンポジウム2021「Soy Food and Sustainable Future 大豆が拓く持続可能な未来」をオンライン（zoomウェビナー）で開催します。
食のサステナビリティに対する社会的な関心が高まる中、プラントベース（植物由来）の食素材としての大豆にあらためて世界的な注目が集まっています。
同時に、日本の食文化である「大豆食品」を世界に向けて発信していくチャンスも到来しています。日本の大豆食品の原料大豆の７割を占めるアメリカ大豆は、「サステナブル調達」がビジネスの前提となっている欧州と連携して、サステナビリティに対する取り組みを進めてきました。本シンポジウムでは、アメリカ大豆の現状、大豆が拓く持続可能な未来、日本企業にとっての新たなビジネスチャンスについて考えます。
シンポジウムは、日英同時通訳でオンライン（zoom ウェビナー）で配信され、米国はじめアジア諸国から数多くの参加が予定されています。
＜開催概要＞
主 催： アメリカ大豆輸出協会（USSEC）
共 催： 日経BP総合研究所
協 賛： 米国大使館、米国農務省（USDA）
協 力： サステナブルジャパン （Sustainable Japan）
日 時： DAY 1：9月15日（水） 午前 9:30～12:15 JST（開場 9:15）
DAY 2：9月16日（木） 午前 9:30～12:15 JST（開場 9:15）
★ご取材は、以下の登録サイトより参加登録をお願いいたします★
https://project.nikkeibp.co.jp/event/soyu210915/
＜プログラム＞
・アメリカ大豆のサステナブル認証「SSAP認証」とは
・グローバルサプライチェーンに求められるサステナビリティ調達
・プラントベースド素材「大豆」の新たな可能性
・日本発「大豆食文化」を世界に・・・・・・他
食のサステナビリティに対する社会的な関心が高まる中、プラントベース（植物由来）の食素材としての大豆にあらためて世界的な注目が集まっています。
同時に、日本の食文化である「大豆食品」を世界に向けて発信していくチャンスも到来しています。日本の大豆食品の原料大豆の７割を占めるアメリカ大豆は、「サステナブル調達」がビジネスの前提となっている欧州と連携して、サステナビリティに対する取り組みを進めてきました。本シンポジウムでは、アメリカ大豆の現状、大豆が拓く持続可能な未来、日本企業にとっての新たなビジネスチャンスについて考えます。
シンポジウムは、日英同時通訳でオンライン（zoom ウェビナー）で配信され、米国はじめアジア諸国から数多くの参加が予定されています。
＜開催概要＞
主 催： アメリカ大豆輸出協会（USSEC）
共 催： 日経BP総合研究所
協 賛： 米国大使館、米国農務省（USDA）
協 力： サステナブルジャパン （Sustainable Japan）
日 時： DAY 1：9月15日（水） 午前 9:30～12:15 JST（開場 9:15）
DAY 2：9月16日（木） 午前 9:30～12:15 JST（開場 9:15）
★ご取材は、以下の登録サイトより参加登録をお願いいたします★
https://project.nikkeibp.co.jp/event/soyu210915/
＜プログラム＞
・アメリカ大豆のサステナブル認証「SSAP認証」とは
・グローバルサプライチェーンに求められるサステナビリティ調達
・プラントベースド素材「大豆」の新たな可能性
・日本発「大豆食文化」を世界に・・・・・・他
＜アメリカ大豆輸出協会について＞
アメリカ大豆輸出協会 （USSEC） は大豆生産者、関連団体、政府機関とのパートナーシップを通じ、世界90ヶ国以上でアメリカ大豆と大豆製品の市場拡大や輸出プロモーションをおこなっているダイナミックなマーケティング機関です。日本事務所 （東京都港区） は初の海外オフィスとして1956年に設立され、今年で65年目を迎えました。現在日本オフィスは韓国、台湾の北アジア地域の管轄内にあり、各国と連携しながらローカルかつグローバルな活動を目指しています。情報提供、海外視察、コンファレンス開催や業界とのコラボなどを通じ米国大豆の普及および需要喚起活動を行っています。近年はサステナビリティをテーマにした情報発信に力を入れています。
アメリカ大豆輸出協会 （USSEC） は大豆生産者、関連団体、政府機関とのパートナーシップを通じ、世界90ヶ国以上でアメリカ大豆と大豆製品の市場拡大や輸出プロモーションをおこなっているダイナミックなマーケティング機関です。日本事務所 （東京都港区） は初の海外オフィスとして1956年に設立され、今年で65年目を迎えました。現在日本オフィスは韓国、台湾の北アジア地域の管轄内にあり、各国と連携しながらローカルかつグローバルな活動を目指しています。情報提供、海外視察、コンファレンス開催や業界とのコラボなどを通じ米国大豆の普及および需要喚起活動を行っています。近年はサステナビリティをテーマにした情報発信に力を入れています。
